ソープランド総額表示は消費税総額表示義務がきっかけだった！ - 星Pの風俗コラム ｜口コミ風俗情報局

2021年4月より、値段の「総額表示」が義務づけされます。
これは2004年以前のように「税抜き価格」のみのではなく、2014年からあった「本体価格＋消費税」「総額○○円(内消費税分○○円)」といった値札や値段表示を「総額○○円(税込)」に統一させて提示するよう販売・サービス提供側に義務づける法律です。

もちろん風俗店とて例外ではありません。
基本プレイ＋オプション＋指名料＝総額に消費税10%が課税されます。
ホテル代ならホテル代にも消費税が別に課税されます。

しかし風俗店の中でも料金体系が特殊な事で知られるソープランドはご周知の通り、

「入浴料のみが提示され、指名料含むサービス料はその1.5〜3倍」

と2段階に分けられています。

これは風営法と売春防止法をかいくぐるために店と行政と利用者、3者の落とし所として成立したシステムであり、建前(ポーズ)です。

総額表示方式が義務化される以前はこのようなポーズを守るため、店先にも店の公式HPやポータルサイトにも、

「入浴料だけ明記しておいて「実際の総額は直接お問い合わせください」

と明記してある店がほぼ全てでした。

ところが税込価格総額表示の義務化が始まった2004年頃から、

「入浴料＋サービス料＋指名料＋(店によってはオプション料も無料化する事でサービス料と込みにして)＝総額(税込)」

を店の公式HPやポータルサイトに提示する店が現れ始めたのです。

「売春防止法対策のポーズが崩壊するのでは？」
と恐る恐る思われた、店・嬢・客も多かったと思われますが、

「行政が消費税込みの総額表示を義務付けしなさいって言っていたのだから、店先ではこれまで通り入浴料のみ、HPなどの宣伝媒体では消費税込みの総額表示とすればどちらも建前(ポーズ)は守れるのでは？」

との発想に至った訳です。

いざ蓋を開けてみたら所謂「見せしめ摘発」を受けた総額表示店は無く、行政からも“問題なし”と見られた訳です。

これを受けて次々とそれまでの「入浴料のみ表示」から「入浴料＋サービス料の総額表示」に切り替えた店が続いたのです。

もう一つ売春防止法対策と消費税総額表示方式を両立させる手段として「コース制」「パック制」を導入する店が増えました。

「○○分コース総額○○円(消費税＋オプション料＋指名料込み」

現在のソープランドでは主流となった「定額料金サービス」です。
飲食店や居酒屋の「○○分間食べ飲み放題コース」や「ドリンクバー実質無料のバイキングorブッフェ」がイメージとしてはわかりやすいかと。

「定額コースを設定すれば消費税はもちろんサービス料とオプション料と指名料が込みの総額となるので、明朗会計となってお客さんも助かるし行政へのポーズも保てる」

総額表示方式を「税込み定額制」「お値段ポッキリ」と謳うことで、これまでのポーズに加え消費税対策のポーズが両立できるメリットに店側が気づいたのです。

それまで不可視・秘密のベールだった「ソープランドの総額料金」が“可視化”された事で「ソープランド利用料の明朗会計化」と言うプラスの副次効果を生み出しました。
従来の入浴料を先に払って嬢にサービス料を渡す方式のままだと、各々に10%の料金計算を巡って店や嬢とトラブルになったり、入浴料orサービス料の値切り交渉が生じますが、総額表示方式によって料金面でのトラブルリスクが生じる可能性はほぼ無くなりました。
フロントと待合室での総額一括会計も事実上お咎めなしです。

「○○分総額○○円コース」

の定着によってそれまで「ソープランドは高い」「いくら持っていけばいいかわからない」「(サービス料の部分で)ぼったくられるのではないか？」と言ったソープランドに対する偏見や抵抗感を低め、若い新規客やそれまでソープランドを敬遠していた風俗遊び人を取り込み、ソープランドの敷居を下げた功績は計り知れません。

ソープランドが総額を表示するようになったのは税込価格表示義務がきっかけだったのです。

2020年現在、風俗で最も明朗会計なジャンルとなりました。